休日に学校で活動するスポーツ少年団・クラブは無料？月謝・コーチの報酬・先生の手当・保護者が参加する理由を解説

土日や祝日に学校のグラウンドや体育館を通りかかると、野球、サッカー、バレーボール、バスケットボールなどをしている子どもたちと、多くの大人が活動している光景を見かけることがあります。一見すると学校の部活動のようですが、実際にはスポーツ少年団、地域スポーツクラブ、競技団体のクラブチーム、学校部活動など、まったく異なる仕組みの団体が同じ学校施設を利用していることがあります。

そのため、「子どもは無料で参加しているのか」「休日まで指導している大人には給料が出るのか」「先生は仕事として来ているのか」「保護者がずっと付き添っているのはなぜなのか」という疑問への答えも、団体によって変わります。

結論からいうと、子ども側は会費や月謝などを負担するケースが多く、指導者はボランティアから有給スタッフまでさまざまです。学校の先生についても、学校部活動として勤務している場合と、地域クラブへ個人的に関わっている場合では扱いが異なります。この記事では、それぞれの仕組みを分けて整理します。

休日の学校でスポーツをしている団体は全部同じではない

まず理解しておきたいのは、休日に学校施設を利用しているからといって、その団体が学校によって運営されているとは限らないことです。

代表的なものには、学校の運動部活動、日本スポーツ協会のスポーツ少年団、地域の任意クラブ、総合型地域スポーツクラブ、民間クラブチームなどがあります。学校のグラウンドや体育館を自治体の「学校施設開放制度」などを利用して借りている外部団体も少なくありません。

例えば小学校の校庭で日曜日に少年野球をしていても、その小学校の先生が運営する学校活動とは限りません。地域の保護者やOB、競技経験者などによる少年野球チームが学校施設を借りて活動している可能性があります。

スポーツ少年団とはどんな団体？

スポーツ少年団は、日本スポーツ協会（JSPO）が組織する青少年スポーツ団体です。JSPOは単位スポーツ少年団について、子どもが自主的に参加し、自由時間に地域社会でスポーツを中心としたグループ活動を行う団体と説明しています。[参照：日本スポーツ協会「スポーツ少年団とは」]

したがって学校教育そのものではありません。学校の施設を使っていても、運営主体は地域のスポーツ少年団であり、学校とは別組織というケースがあります。

スポーツ少年団には団員だけでなく、指導者、役員、スタッフなどの大人が登録します。JSPOでは原則として団員10名以上、18歳以上の指導者等を複数配置する仕組みになっています。[参照：日本スポーツ協会「登録について」]

スポーツ少年団は月謝がいらないの？

スポーツ少年団だから無料というわけではありません。多くの団体では、年会費、月会費、保険料、大会参加費、ユニフォーム代、遠征費など何らかの費用が発生します。

ただし金額は団体ごとの差が非常に大きく、毎月一定額を集める団もあれば、年会費としてまとめて集める団もあります。また指導者がボランティアで、学校施設を低料金で利用できる団体では、民間スポーツスクールより負担が小さいこともあります。

JSPOへの2026年度の登録料だけを見ると団員は年間300円ですが、これは全国組織への登録料であって、実際に各家庭が負担する総額ではありません。都道府県や市区町村、各単位団で別途費用を設定している場合があります。なおJSPOは2027年度から団員の日本スポーツ少年団登録料を年間700円へ改定すると発表しています。[参照：日本スポーツ協会]

なぜ民間のスポーツスクールより安い団体があるのか

地域スポーツ団体の会費を安くできる大きな理由の一つが、人件費です。民間スクールではコーチが従業員や業務委託スタッフとして報酬を受けるのが一般的ですが、地域のスポーツ少年団では指導や運営を地域の大人がボランティアに近い形で担っているケースがあります。

さらに自治体の学校施設開放制度では、地域スポーツ団体などが学校の体育館やグラウンドを利用できる仕組みがあります。施設利用料が無料または比較的低額に設定されている地域もあり、専用施設を所有・賃借するクラブと比較して運営費を抑えられる場合があります。

その代わり、保護者が試合会場への送迎、道具運搬、会計、大会受付などを分担する団体もあります。つまり料金が安い代わりに、保護者や地域住民の労力によって成り立っている団体もあるという構造です。

コーチは無償ボランティアなの？

スポーツ少年団や地域クラブのコーチは、必ず無償でも、必ず有給でもありません。

地域の少年野球やサッカーチームでは、選手の保護者、卒団生、地元の競技経験者などが仕事とは別に指導する例があります。この場合、完全な無償ボランティアのこともあれば、交通費や昼食代程度、あるいはわずかな謝礼が出ることもあります。

一方、クラブがある程度大規模になれば、専属コーチや業務委託の指導者へ報酬を支払うこともあります。したがって同じ少年サッカーでも、「本業は会社員で休日だけ無償指導」という人と、「スポーツ指導そのものが仕事」という人の両方が存在します。

スポーツ少年団の指導者は誰でもできるわけではない

昔の地域スポーツには「近所のスポーツ好きのおじさんが教える」というイメージもありましたが、現在のスポーツ少年団では指導者資格について制度化が進んでいます。

JSPOでは2024年4月から、スポーツ少年団で「指導者」として登録する人にJSPO公認スポーツ指導者資格の保有を完全必須化しています。子どもを指導する以上、安全やスポーツ倫理について学ぶことが求められているためです。[参照：日本スポーツ協会]

JSPOはスポーツ少年団の目的を競技力向上だけには置いておらず、スポーツを通じて子どもの心身を育て、地域づくりにもつなげるという理念を掲げています。[参照：日本スポーツ協会]

休日まで子どもを指導する大人は何が楽しいのか

休日を使って他人の子どもを指導することに魅力を感じるかどうかは、その人の価値観によって大きく違います。

例えば競技を長く続けてきた人にとって、子どもへ野球やサッカーを教えること自体が趣味になっている場合があります。釣りやゴルフ、音楽活動に休日を使う人がいるのと同じように、地域スポーツの指導へ休日を使うことを楽しいと感じる人もいます。

また「自分が子どもの頃に地域の大人から教えてもらったので、今度は自分が次の世代へ返したい」という人もいます。競技の普及、地域との交流、子どもの成長を見る楽しさなど、報酬以外を動機として参加する人は珍しくありません。

自分の子どもがきっかけでコーチになるケースも多い

地域スポーツでは、自分の子どもが入団したことがきっかけで保護者がコーチになる場合もあります。

例えば学生時代まで野球をしていた父親や母親が、子どもの少年野球入団をきっかけに練習を手伝い始め、その後正式に指導者になるというパターンです。

子どもが卒団した後も指導を続ける人もいます。その段階になると「自分の子どものため」というより、競技やチームそのものが趣味・地域活動になっていると考えた方が近いでしょう。

本業がある大人が多いの？

地域のスポーツ少年団なら、本業を別に持つ指導者は多くいます。会社員、自営業、公務員、教員などとして平日に働き、土日を利用して指導する形です。

つまり「時間が余っているから」というより、休日の時間の一部を自分が価値を感じる活動へ使っていると考えるのが自然です。

毎週ゴルフへ行く人、バンド活動をする人、地域のお祭りを運営する人、ボランティア活動をする人などと同じで、時間の使い方の優先順位が違うわけです。

学校の先生が休日にいる場合はどういう扱い？

先生がいる場合は、まず「学校の部活動なのか、地域クラブなのか」を分けて考える必要があります。

中学校や高校の学校部活動として顧問の先生が休日練習を指導している場合、公立学校では一定の条件を満たした休日の部活動指導について「教員特殊業務手当」が支給される仕組みがあります。文部科学省の資料では、国庫負担金算定上の例として、土日等に3時間程度の部活動指導を行った場合の日額2,700円が示されています。[参照：文部科学省]

ただし実際の金額や支給条件は各都道府県・自治体の条例等で定められます。そのため全国すべての先生に一律同額が支給されるわけではありません。

先生の休日部活は一般的な残業代とは仕組みが違う

公立学校教員の給与制度は一般的な会社員とは異なります。従来から時間外勤務に対する給与の扱いが特殊であり、その負担の大きさが長年問題になってきました。

そのため「休日に部活へ来ている先生は、その時間分だけ普通の時給で残業代をもらっている」と考えると実態とは異なります。休日の一定の部活動には特殊業務手当が設定されていますが、拘束時間を単純に時給換算した残業代とは別制度です。

近年、教員の働き方改革や部活動の地域展開が進められている背景には、休日を含む部活動指導を学校教員だけで担い続けることが難しくなっている事情もあります。

「部活動指導員」という先生以外の人もいる

学校の部活動に大人がいるからといって、全員が教師とは限りません。

国は2017年度に「部活動指導員」という制度を設けています。部活動指導員は学校職員として、競技指導だけでなく、大会への引率なども一定の条件で担当できる存在です。スポーツ庁も、競技経験のない教員が顧問になる課題などを背景として制度化されたと説明しています。[参照：スポーツ庁]

自治体が任用する部活動指導員であれば、通常は定められた報酬が支払われます。この点は地域スポーツ少年団のボランティアコーチとは大きく異なります。

地域クラブに先生が参加している場合はまた別

学校の先生が休日に地域スポーツクラブの指導者として活動している場合には、学校部活動の勤務とは別の扱いになる可能性があります。

地域活動として無償参加するケース、副業・兼職として報酬を受けるケースなどが考えられ、公務員である教員の場合には兼職等のルールも関係します。

したがって外から見ただけでは、その先生が「勤務として学校部活を指導している」のか、「地域活動として参加している」のかは判断できません。

なぜ学校を地域のクラブに貸しているの？

学校の体育館やグラウンドは授業だけに使われるとは限りません。多くの自治体では、学校教育に支障のない時間帯に地域住民へ施設を開放しています。

学校は地域の中でも比較的大きな体育館や運動場を持つ施設です。それを放課後や休日に地域スポーツへ活用すれば、新しくスポーツ施設を建設しなくても住民が運動できる場所を確保できます。

利用には団体登録、責任者の配置、利用申請などが必要になることが一般的で、自由に学校へ入って勝手に使っているわけではありません。

施設利用料は本当に無料なの？

これも自治体によって異なります。学校施設そのものの使用料を無料としている自治体もあれば、体育館照明などの実費を徴収する自治体もあります。

そのため少年団の会費には、施設関係費、保険、ボールなどの消耗品、大会参加費、競技団体への登録料などが含まれている場合があります。

学校施設が安く利用でき、指導者がボランティア中心なら、民間スクールより低料金で活動できる理由になります。

保護者がずっと一緒にいるのはなぜ？

保護者が練習中ずっといる理由も団体によってさまざまです。「暇だから」とは限りません。

低学年なら送迎のために保護者が必要になることがあります。またスポーツ少年団では、コーチだけでなく保護者がチーム運営を担うこともあり、当番として見守り、飲料管理、救護、道具準備、グラウンド整備などを行う場合があります。

一方、保護者の当番を極力なくしているクラブもあります。民間クラブではコーチやスタッフが運営を担当し、保護者は送迎だけというケースも珍しくありません。

保護者が試合へ同行する理由

大会や練習試合になると、保護者が多数同行している光景もよくあります。

理由の一つは送迎です。小学生チームの場合、公共交通機関だけで遠方のグラウンドへ移動することが難しく、保護者の自動車を使う団体があります。

また試合を単純に見たいという保護者もいます。自分の子どもが一生懸命取り組んでいる競技を応援することを休日の楽しみにしている家庭もあるためです。

保護者の負担が大きすぎる団体もある

一方で、地域スポーツにおける保護者負担はしばしば課題になります。

毎週の送迎、お茶当番、審判、試合会場の設営、会計、連絡網など、多くの役割が保護者へ求められる団体では、子どもを参加させたい家庭でも負担が重いと感じることがあります。

そのためクラブ選びでは、競技レベルや月謝だけでなく「保護者当番はあるのか」「送迎は必須か」「大会頻度はどのくらいか」まで確認することが重要です。

休日までガチでスポーツする理由

休日の朝から夕方までスポーツに時間を使うことが理解しにくい人がいる一方、それを一番楽しい時間だと感じる人もいます。

競技が好きな子どもにとっては、学校が休みだからこそ長時間練習できるという感覚があります。大人も同じで、試合を考えたり、技術を教えたり、チームが成長したりすること自体を趣味として楽しむ人がいます。

趣味にどこまで時間を使うかは人それぞれです。休日をスポーツに使う人もいれば、ゲーム、映画、旅行、釣り、買い物などに使う人もいます。「大変そうに見える活動」が、その本人にとっては娯楽や生きがいになっている場合があります。

子どもの成長を見ること自体がやりがいになる

指導者が長く続ける理由として大きいのが、子どもの成長です。

最初はボールを取れなかった子が試合で活躍するようになったり、チームメートとの関係を学んだりする過程を何年も見ていると、それ自体に達成感を感じる指導者がいます。

JSPOもスポーツ少年団について、単純な競技技術の向上だけでなく、協調性や創造性、社会のルール、思いやりなどを学ぶ場として位置づけています。[参照：日本スポーツ協会]

「他人のために時間を使う」という感覚だけではない

外から見ると、コーチは他人の子どものために何時間も無償で働いているように見えることがあります。

しかし本人にとっては、「他人のためだけに犠牲になっている」とは限りません。自分自身が競技を好きだったり、人へ教えることが好きだったり、地域に居場所や仲間ができたりするため、自分にもメリットのある活動として参加していることがあります。

もちろん、責任感から断りにくくなっていたり、人数不足で負担を抱えていたりする指導者もいます。そのためすべてのボランティア指導者が喜んで休日を費やしていると考えるのも適切ではありません。

スポーツ少年団・学校部活・民間クラブを比較

このように、休日に同じ学校グラウンドを使っていても中身は大きく違います。外から見ただけで費用や報酬体系を判断することは難しいでしょう。

近年は学校部活動そのものも変わりつつある

学校部活動については、教員の負担、少子化、競技経験のない教員が指導する問題などを背景として、学校だけで活動を維持する従来型から地域と連携する方向へ改革が進んでいます。

スポーツ庁は、学校と地域が連携しながら子どものスポーツ環境を維持する部活動改革を進めています。部活動指導員の活用などもその一つです。[参照：スポーツ庁]

そのため今後は、学校体育館で活動していても学校の先生ではなく地域クラブの指導者が教える、といった形がさらに一般的になる可能性があります。

月謝が安いからといって「タダ働き」で成り立つのが理想とは限らない

地域スポーツは長年、多くのボランティアによって支えられてきました。そのおかげで子どもが比較的低料金でスポーツを経験できた面があります。

一方、特定の保護者や指導者だけへ負担が集中すると、継続が難しくなります。資格取得、事故対応、ハラスメント防止、競技指導など、現代のジュニアスポーツ指導者には求められる責任も増えています。

そのため指導者へ適正な報酬を支払い、専門職として活動してもらうクラブが増えることにも合理性があります。安さと持続可能性のバランスが地域スポーツの重要な課題になっています。

まとめ｜休日の学校スポーツは「学校の無料活動」とは限らない

休日に学校のグラウンドや体育館で子どもがスポーツをしていても、それがすべて学校の活動というわけではありません。スポーツ少年団、地域クラブ、学校部活動、民間クラブなど複数の仕組みがあり、費用や指導者への報酬もそれぞれ異なります。

スポーツ少年団の場合も完全無料とは限らず、団費・会費、保険料、大会参加費、ユニフォーム代、遠征費などを負担することがあります。JSPOの登録料自体は金額が小さいものの、市区町村や単位団の費用は別途設定される場合があります。[参照：日本スポーツ協会]

指導者については、本業を別に持ちながら無償または少額の謝礼で活動する人、有給コーチとして働く人、自分の子どもの入団をきっかけに指導を始めた人などさまざまです。「休日まで働かされている」という人ばかりではなく、スポーツ指導自体を趣味や地域活動として楽しんでいる人もいます。

学校部活動で教員が休日に指導している場合には、一定条件で教員特殊業務手当が支給される制度があります。ただし一般企業の休日出勤をそのまま時給換算する仕組みとは異なり、実際の金額や条件は自治体の条例等によります。[参照：文部科学省]

保護者が練習や試合へ同行するのも、「暇だから」とは限りません。送迎、チーム当番、道具準備、救護、試合運営などの役割がある団体もあれば、単純に子どもの試合を見ることを楽しみにしている家庭もあります。

地域スポーツは、子ども、保護者、指導者、学校、自治体など多くの人の時間と費用によって成り立っています。外から見ると非常に大変そうでも、その活動に価値や楽しさを感じて自発的に参加する人がいる一方、負担の重さが課題になっている団体もあります。つまり「みんな仕事としてやっている」「みんな暇だからやっている」「全員が完全なボランティア」と一括りにはできず、団体ごとの運営方法と、それぞれの人がスポーツへ求めるものによって成り立ち方が大きく異なると考えるのが実態に近いでしょう。